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Gold

供 給

@ 鉱山生産
世界の鉱山生産のうち、南アフリカ共和国・米国・オーストラリア・カナダをビック4と呼びます。
最大の生産国である南アフリカ共和国の生産量が近年は減少傾向にあり、米国・カナダ・オーストラリアの金生産も1997年をピークに減少に転じています。

それに変わって低コスト鉱山の開発が進み、インドネシア・ペルーなどの生産量が急増しています。

A 二次供給
二次供給とは宝飾品・貴金属工芸品・歯科材料・電子工業用機械・その他の各種金属スクラップからの供給です。
2002年以降は800トンを上回り2005年には861トン(ゴールド・フィールズ・ミネラル・サービス社 調査)と供給量の約21%を占めるようになりました。

B 公的機関の売却
各国政府の中央銀行・国際通貨基金(IMF)・欧州通貨協力基金(EMCF)・国際経済銀行(BIS)などを総称して「公的機関」と呼びます。
これらの機関はいずれも金準備を保有しています。
資金が必要な時には金を売却し、金を購入して金準備を増やしたりします。時として数百トン規模の取引が行われることもありますので、金相場に与える影響は大きいといえます。

C 鉱山会社のヘッジ
鉱山会社は将来の金価格下落に備えてヘッジ売りをします。
以前はフォワード市場(先渡し市場)が中心でしたが、オプション・スワップといったデリバティブ(派生商品)取引も多く活用されるようになり複雑になっています。
また、資金調達手段としてゴールドローンがあります。
鉱山会社や貴金属ディーラーが各国中央銀行や金融機関から低い金利で金を借り入れ、それを市場で売却し資金を調達します、基本的には自鉱山で生産された金を返済に充てます。
このように、中央銀行と鉱山会社、貴金属ディーラーの間で金の貸し借りが行なわれる市場を「リース市場」と呼び、その金利を「リースレート」と呼びます。
中央銀行にとっては、本来金利の付かない金を運用でき、鉱山会社にとっては有利な金利で資金調達と金価格のリスクヘッジもできるので、必要不可欠な資産運用となっています。

D 退蔵放出
投資目的などで保有している金を放出する事です。


需 要

@ 宝飾品
金の最大需要じゃ宝飾品です。
正確に表現するならば「金宝飾品の中間加工業者需要」となります。

A 工業用需要と歯科用需要
金は電導性、延性、展性、非腐食性、抗酸、アルカリ性などに優れた物質的特性を有する為、エレクトロニクス産業全般や美術工芸品、メガネ、時計などに利用されています。
歯科用はパラジウムなどの他の金属と合わせて使用されています。

B 公的金貨
各国中央銀行が発行する法定貨幣を製造する需要です。

南アフリカ    クルーガーランド
米     国  イーグル
カ  ナ  ダ  メイプルリーフ
オーストラリア  カンガルー
英     国  ブリタニア
オーストリア   ウィーン金貨ハーモニー
中     国  パンダ

C 退蔵用需要
欧州大陸・東南アジア・中東などは有事に備えて金を退蔵しています。
金価格の価格変動を利用して売買差益を追求する投資目的の退蔵ではワールド・ゴールド・カウンシル(WGC)の後援で開発された金投資信託(ETF)があり約265t(2005年9月時点)の現物が保有されています。
ETFは2003年にオーストラリア証券取引所に上場され、同年ロンドン証券取引所、2004年ヨハネスブルグやニューヨーク証券取引所に上場され投資需要の増加に繋がっています。


主な価格変動

@ 景気動向
景気拡大→金の工業用需要の増加→金の好材料(上げ材料)
景気縮小→金の工業用需要の減少→金の悪材料(下げ材料)

景気の拡大や過熱によってインフレ懸念が高まり、インフレヘッジとして金投資意欲が促され、これも金価格の好材料となります。景気の縮小は逆の作用となり悪材料となります。

A 為替要因
ドル高/円安によってドル建て資産(米国の国債、株式、不動産など)の価格が増大する為、金の投資資産が流出し悪材料となります。
ドル安/円高ではドル投資から金投資に資金が流れる為、好材料となります。

B 金利動向
一般的に実質金利の低下は好材料、上昇は悪材料となります。

C 株式市場
株式市場は景気の先行指標と見なされている為、株価上昇は景気拡大と受け止められ金相場においても好材料と考えられます。

D 公的機関の売却
各国中央銀行や国際機関による金売却・放出は市場に与える影響は大きいです。
金は為替や証券資産に対するヘッジとなっていますが、金より魅力的な金融商品が現れた場合には資産内容の組み換えの動きが出る事もあります。

E アジア・中東地域の需要動向
世界一の産油国、サウジアラビアは中東一の金消費国で、東アジア、インド地域は世界最大の金消費地域です。中国は2002年に上海金取引所が開設され金取引の自由化が進んでいます。


 
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